eラーニング 一陸特養成課程
On-The-Ground Ⅰ-Category Special Radio Operator
一陸特 eラーニング養成課程
好きなときに、好きなペースで
まずはレベルを知りたい方
選抜試験・
選抜試験対策講座のみ
5,500 円(税込)
選抜試験対策講座・選抜試験
(受講期間:2ヶ月)
選抜試験に合格後、
事務局より養成課程申込のご案内をお送りいたします。
料金に含まれるもの
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選抜試験対策講座
約6~7時間
-
養成課程
54時間(法規:6時間/無線工学:48時間)
-
受験料
・選抜試験1回
・修了試験1回
-
免許申請費
申請に必要な印紙代2,050円
料金に含まれるもの
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養成課程
54時間(法規:6時間、無線工学:48時間)
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受験料
・修了試験1回
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免許申請費
申請に必要な印紙代2,050円
料金に含まれるもの
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選抜試験対策講座
約6~7時間
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受験料
・選抜試験1回
eラーニング一陸特養成課程
通常、一陸特の国家試験は合格率も30%程度と難関資格のひとつと言えます。養成課程であれば、54時間の講座と当社作成の試験に合格することで、国家試験を受けずに資格の取得が可能です。
合格率も90%以上と高く、さらにeラーニングであれば好きな時間に好きな場所で受講が可能。IoT時代の注目資格である一陸特が、より身近になります。

01 一陸特はどんな資格?
第一級陸上特殊無線技士資格は、総務省が定める無線従事者の国家資格であり、多重無線設備を使用する固定局などの無線設備の操作を行うために必要な「業務独占資格」です。
近年はスマートフォンの進化やIoT機器の急速な普及に伴い、通信インフラの強化が求められています。
そうしたインフラ整備の現場では一陸特の有資格者が必要不可欠です。
さらに、企業や自治体が自前で構築・運用できるローカル5Gにも注目が集まっており、今後も安定した需要がある資格と言えるでしょう。

02 一陸特に認められた業務範囲
一陸特を取得すれば、第三級陸上特殊無線技士資格で認められている陸上移動系の無線局(警察無線・消防無線・鉄道無線・タクシー無線などの基地局、陸上移動局、携帯局)、第二級陸上特殊無線技士で認められているVSAT(衛星通信超小型地球局、HUB局)の技術操作に加え、陸上レーダーや多重無線設備を使用した固定局の技術操作も可能となります。
携帯電話などを含めた無線技術は、私たちの生活に深く浸透した大切な情報インフラの一つです。
しかし、誰もが自由に電波を飛ばせてしまうと、既存の無線通信に悪影響を及ぼし、基地局や無線局の装置に損壊を与える可能性があり、
その結果、情報インフラが一時的に停止してしまう恐れがあります。
こうした背景から、電波を適正に扱える知識を持った者にのみ技術操作を認めるよう国家資格で定められました。
この資格が、一陸特をはじめとした無線従事者資格となります。

03 一陸特保有者が活躍できるステージ
多重無線設備を
使用した固定局
(自治体防災無線局等)

防災無線局
陸上移動系
無線局
陸上移動系無線局
(警察無線・消防無線・鉄道無線・タクシー無線などの基地局等)

自治体
陸上のレーダー
(自治体等)
テレビ局
テレビ局
(中継局等)

VSAT
衛生通信超小型地球局
HUB局

携帯電話会社
各種携帯電話関連会社

※その他:登録点検事業者の点検員、登録点検事業者制度に基づく無線設備等(航空局・航空機局・海岸局及び船舶局以外のものに限る)の点検。
選抜試験免除の条件
下記のいずれかに該当する方は選抜試験が免除となります。
(当社の実施する選抜試験に合格した方であれば、どなたでも受講いただけます)
※選抜試験が免除となる方は、各種証明書のデータをお申込み時にアップロードしていただきますので事前にご用意ください。

高校・中等教育学校等
学校教育法における高等学校、もしくは中等教育学校いずれかの電気科 または電気通信科を卒業された方。
※卒業証明書をご用意ください。

大学・短大・高専等
学校教育法における大学、短期大学、高等専門学校、高等学校または中等教育学校中等教育学校の電気通信に関する課程を卒業、または修了した方。(修了は大学1年次以上、または高等専門学校の3年次以上)
※卒業証明書をご用意ください。

3年以上の実務経験
過去5年以内に通算して3年以上(※)多重無線設備の保守の補助または搬送端局設備もしくは電力線搬送端局設備の保守に従事した経歴がある方。
※学校教育法による高等学校または中等教育学校を卒業した方、およびこれに準ずる方の場合は1年以上。この場合の「高等学校を卒業した方に準ずる方」は、学校教育法第90条第1項に規定する大学に入学することができる方のことです。 (免許人の証明が必要となります。)

3年以上の課程修了
学校教育法による中学校卒業後、修業年限を3年以上とする学校の電気通信の課程を卒業した方。
※卒業証明書をご用意ください。

1年以上の課程修了
学校教育法における高等学校卒業後、修業年限を1年以上とする学校等の電気通信の課程を卒業、または修了した方。(修了は1年以上)
※卒業証明書をご用意ください。

有資格者
第二・第三級総合無線通信士、第一・第二・第四級海上無線通信士又は航空無線通信士の資格を保有している方。
お申し込みから免許取得まで

1. お申し込み

4. 養成課程受講

2. 選抜試験対策講座

5. テストセンターにて
修了試験

3. テストセンターにて
選抜試験

6. 免許取得
免許取得までの流れ
お申し込み
本ホームページのお申込みフォームに必要事項を入力してください。
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複数名でのお申込みは、エクセルフォームもご利用いただけます。
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選抜試験免除で「養成課程のみ」コースをご希望の方は、
お申込み前に受講要件(学歴・資格・業務経歴)の確認を行います。
お支払い
クレジットカードまたは銀行振込をお選びいただけます。
ご入金確認後、eラーニング用のIDをメールにてお送りします。
※クレジットカード決済の場合は即日受講開始可能です。
選抜試験対策講座
ログイン後、カリキュラムを受講してください。
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受講期間:2か月間
講座内のまとめテストに合格後、選抜試験の受験チケットを発行します。
※選抜試験免除の方は不要です。
選抜試験
受験チケットで、最寄りのCBTテストセンターで受験予約をしてください。
試験問題は20問、60点以上で合格です。
※選抜試験免除の方は不要です。
一陸特養成課程
選抜試験に合格後、受講期間内に養成課程を受講、修了試験を受験してください
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受講期間:4か月間
※有料で2か月間の期間延長ができます。 -
法規:6時間、無線工学:48時間
小テスト・修了試験
各章の小テストに合格すると次の章に進めます。
講座内のまとめテストに合格後、修了試験の受験チケットを発行します。
修了試験
受験チケットで、最寄りのCBTテストセンターで受験予約をしてください。
法規10問、無線工学20問、各科目60点以上で合格となります。
修了試験不合格の場合
不合格の科目のみ再受講(小テスト、まとめテストのみ)後、追試となります。
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追試料:5,500円
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追試が不合格だった場合は、再受講となります。再受講料:29,700円
免許申請
合格後、事前送付の免許申請書類に記入し、必要書類とともに郵送してください。
弊社で申請手続き後、免許証は4~6週間で簡易書留にて発送します。
カリキュラム
一陸特養成課程は、主に無線工学と関連する法規が中心の内容となります。全て受講した後に当社作成の修了試験を受験していただきます。カリキュラムは多岐に渡りますが、トライアローの養成課程なら講師による解説動画で分かりやすく受講いただけます。
法規 6時間
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電波法の目的
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無線局の免許
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無線設備
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無線従事者
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運用
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業務書類等
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監督
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罰則
無線工学 48時間
電波の性質
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電波の基本性質
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真空の固有インピーダンス
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電波により運ばれるエネルギー
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波長と周波数
電気磁気
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電界の基本法則
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磁界の基本法則
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電流の磁気作用
電気回路
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電流
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電圧
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電力
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回路素子
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フィルタ
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減衰器
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導体及び絶縁体
高周波回路
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集中定数回路
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分布定数回路
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立体回路
半導体及び電子管
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半導体素子
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集積回路
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マイクロ波用電力増幅半導体素子
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電子管
電子回路
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増幅回路
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発振回路
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アナログ形式変調
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復調回路
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パルス変調
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伝送信号(ベースバンド信号)
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デジタル方式変調及び復調回路
多元接続方式
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周波数分割多元接続
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符号分割多元接続
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時分割多元接続
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直交周波数分割多元接続
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ランダムアクセス方式
無線通信装置(多重化装置を含む)
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無線通信装置の基礎
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デジタル方式無線通信装置
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衛星通信のための無線通信装置
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アナログ方式無線通信装置
中継方式
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無線中継方式
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周波数配列
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遠隔監視制御装置
レーダー
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各種レーダーの原理
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レーダーの構造
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レーダーの種類
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レーダーの性能及び特性
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気象用ドップラーレーダー
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速度測定用レーダー
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侵入検知用レーダー
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レーダーの取り扱い方法
電源
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電源回路
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電池
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浮動充電方式
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定電圧定周波数(無停電)電源
電波伝搬
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各周波数帯における伝搬特性
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VHF帯以上の周波数帯における伝搬特性
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衛星通信における電波伝搬
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回線設計
空中線系
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空中線の原理
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給電線及び接栓
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整合
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各周波数帯の違いによる空中線(アンテナ)の形式及び指向性
混信等
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混信の種類
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一般的な対策
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混変調と相互変調
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感度抑制効果
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影像周波数の混信
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スプリアス発射
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外部雑音による影響
干渉
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地上系多重回線相互間の干渉
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地上系多重回線と人工衛星局間の干渉
測定
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測定器の種類及び構造
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測定法
点検及び保守
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空中線系統の点検及び方法
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電源系統の点検及び方法
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送受信系統の点検及び方法

